2020カントリーレポート2020年のランスタッドのエンプロイヤーブランド・リサーチでは、今現在の日本の働き手が企業に求める金銭以外の価値は何か?そして雇用側の魅力を高めるにはどのようなことが求められているのかを明らかにします。ぜひエンプロイヤーブランドを改善・向上にお役立てください。

2020年の日本の人材の流動性はやや低下傾向

2020年の日本の労働者に対する調査の中で、転職をされた方は2019年の11%から2020年は9%と2ポイントダウンし、転職への意欲がやや下がっている状況になっています。またこれと連動して、転職意欲がありつつも現在の企業に残った労働者は2019年の89%から2020年は91%となり、人材の流動性はやや低下傾向になっています。

これは、APACと比較して転職しても賃金アップがされにくいなどの社会的状況も影響していると考えられ、本調査では各世代毎にどういった要素が、転職に繋がり、また転職者から企業に対してはどんな要素が重要視されるのかといった部分を深堀してお伝えします。

個人と組織との価値観の整合性が重要

最も大きな転職理由として、「個人と組織との価値観のミスマッチ」が転職を考える理由として上がっています。特にこの傾向はミレニアム世代よりも35-54歳の世代にあらわれており、今後より企業の価値観と一致した人材登用、または、より一層の魅力的な企業文化の育成が必須条件と言える結果が出ています。本調査結果では、世代毎の企業選びの際に重視するポイントまで掘り下げてご覧になれます。

若い世代には、より自由な働き方が企業に求められている

各年代毎に見ていくと、ミレニアム世代では「在宅勤務制度」が他の世代と比較しても群を抜いており、より自由な働き方がもとめられている傾向にあります。反対に50代以上のシニア世代では、休暇制度の充実といったように、世代毎に企業に求めるベネフィットが違うことが分かっています。本調査では各世代の転職先に求めるメリットをご覧いただけます。

調査結果の無料ダウンロード

2020年のカントリーレポートをダウンロードいただけます。
レポートには以下の内容が含まれます。

・勤務先を選ぶ際に働き手が求めていること
・日本企業が働き手から提供できていると思われていること
・働き手が求めることと企業が提供できていると回答者から思われていること
・日本の働き手が求めていること
・働き手はどのように仕事を探しているか?
・転職した人と現職に留まった人の比較
・転職意向
・転職を探したツール
・現職に留まる理由、転職する理由