健康的なワーク・ライフ・バランスのための6つのヒント

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テクノロジー、そして新型コロナウィルスの感染拡大による在宅勤務の推奨によって、働き方は大きく変化しました。あらゆるモノがインターネットに接続され繋がっている世界では、24時間仕事から離れられないような感覚に襲われることがあります。メール、チャット、予定を知らせるリマインダーは、私たちがどこへ行こうと追いかけてきます。やがて私たちは、私生活をすべて仕事に捧げざるを得なくなってしまうのでしょうか?


ランスタッドが現役世代を対象に2019年第4四半期に行った調査*1によると、回答者の3分の2が、勤務時間外でも電話、メール、メッセージに応答しており、しかもその半数以上(59%)が「すぐに」応答すると答えています。また、「ランスタッド・ワークモニター」(労働意識調査)」*1によると、回答者の56%が通常の勤務時間外でも連絡がつくことを雇用主に期待されていると答え、45%が休日や個人的な休暇中にも同様の対応を期待されていると答えています。

仕事とプライベートな時間との境界線は、明らかに、そして急速に曖昧になりつつあります。こうした傾向が生産性の向上に繋がるという意見も一部にはあるかもしれませんが、実際には、逆の現象が起きている可能性もあります。ある調査によると、米国の労働者の41%が仕事上のストレスによって生産性が低下したと述べ、33%が積極的に仕事をしようとする意欲が薄れたと述べています。また、ストレスによって仕事を休みがちになったと答えた人も14%に達しました。

こうした調査結果は企業にも一種のストレスであるはずです。病気や意欲喪失が原因で、仕事ができなくなってしまったら元も子もありません。では、従業員がしっかりと休みを取ることができ、ストレスも最小限に抑えられた職場を実現するために、雇用主として何ができるのでしょうか?

 

従業員を幸せにする6つのヒント

企業文化や長年の慣習は、従業員に不要なストレスを与える可能性があるため、職務の内容や仕事の取り組み方の改革を会社ぐるみで検討することが重要です。従業員に負担を与えているストレスポイントを見つけ出し、極端な疲労を軽減するために、今すぐできることを検討しましょう。仕事に行くのが憂鬱どころか、待ち遠しいと従業員が思えるような、楽しく、支えとなるような、そして意欲を刺激する環境作りに努める必要があります。そのために、人材マネジメント戦略において次の6つのステップの実施を検討してみましょう。

1、プライベートのための静かな時間の確保

従業員が感じている仕事のストレスを緩和する最も効果的な方法の一つに、勤務時間とそれ以外の時間との線引きをはっきりさせることが挙げられます。プライベートな時間(例えば午後7時から午前7時など)は仕事のメール、電話、チャットなどを禁止する、といった方針を掲げることを検討する必要があるでしょう。時には例外があるかもしれませんが、そのような時間を設定することで、従業員の個人的な時間を確実に尊重することができます。

2、楽しく、精神的に健全な日々を提供する

有給休暇は、個人的な用事を済ませたり、病院で診察を受けたりといったことに使われる傾向があるため、実際は有給休暇を取ってもストレスが解消されていない可能性があります。従業員が自分の健康と幸せのためだけに、純粋な「楽しみの時間」を持てるよう、四半期ごとに、またはそれ以上の頻度で、休暇を別途与えることを検討してみましょう。その休日は、ガーデニングや趣味の時間にあてたり、あるいは、ひたすら睡眠を取るのもいいかも知れません。十分に休養の取れた人員を確保することにより、生産性を大幅に向上させることができるのです。

3、毎月ちょっとしたパーティーやイベントを企画する

たとえオフィス内であっても、数時間の息抜きと交流する場を提供することで、士気や仕事への意欲を驚異的に高めることができます。従業員にしばし仕事を忘れ、また互いに絆を深めてもらうには、何かテーマを決めて会合を開く、または朝、定期的に瞑想の時間を設けるといったことも有効です。コロナ禍で対面での実施が制限される状況なら、オンラインを活用するのも良いでしょう。仕事上の目標やマイルストーンを達成した場合にのみ、こうしたことを行う企業が多いのですが、お互いを称えるのに理由は必要ありません。

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4、在宅勤務とフレックスタイムの導入

通勤時間が極端に長い人はもちろんのこと、コロナ禍での通勤は、朝と夕方の通勤時間が大きなストレスになっています。まだ在宅勤務制度を導入していないなら、導入を検討してみてください。それによって従業員は、通勤という日々の苦痛からある程度解放されます。または、始業時間を午前9時より早く、あるいは遅くするなど、柔軟な勤務体制を検討してください。例えば、子育て中の世帯の場合、始業または終業時刻を調整するだけで、ワーク・ライフ・バランスを改善することができるでしょう。

5、必要なだけ休暇を与える

最近は、休暇の取得を奨励する企業も増えつつあるようですが、ほとんどの従業員は、それが「好きなだけ休んでいい」という意味ではないことを理解しています。一方で、会社が彼らのワーク・ライフ・バランスに配慮しているという確証が欲しい、とも考えています。企業は、上司と部下が話し合って業務に影響が出ないよう、うまく折り合いをつけて休暇を取得できるようにサポートしましょう。また、そうしたアプローチは、燃え尽き症候群や生産性の損失の抑制に役立つ可能性もあるのです。

6、福利厚生として報奨・表彰制度を導入する

現金やギフトカードなどを支給する福利厚生制度は多数ありますが、それに「表彰」を組み合わせると、より制度を活用するだけでなく、楽しんで参加することができます。休暇を取る、パソコンやスマートフォンから離れる、個人的な活動に時間を費やす、といった福利厚生上の目標を達成した個人やチームを表彰します。仕事を忘れるよう奨励し、表彰することが、ワーク・ライフ・バランスに対する認識を変えることにつながるでしょう。

 

健康的なワーク・ライフ・バランスの達成は、常に仕事から離れられない今日の労働環境では難しい場合もあります。しかし、雇用主として、燃え尽き症候群やストレスの抑制に関心があるなら、仕事と私生活とをはっきり区別することができるよう、従業員を支援する方法について考えてみることが必要です。

 

*1 randstad workmonitor q4 2019 report. (Randstadのグローバルサイトへリンクします)

 

<出典>

■6 tips for a healthy work-life balance.

https://www.randstad.com/workforce-insights/future-of-work/6-tips-for-a-healthy-work-life-balance/

 

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